OBD検査は自分の車も対象?車検証での確認方法と不適合時の対応

OBD検査は自分の車も対象か。車検証で確認する3つのポイントを案内する図解。

自分の車がOBD検査の対象かを調べるなら、まず車検証の備考欄にある「OBD検査対象」の記載を確認します。 ただし、その記載だけで次の車検に必要と決まるわけではありません。電子車検証なら「自動車検査証記録事項」や閲覧アプリで検査開始日も確かめます。購入した年や初度登録の年だけで判断せず、書類で対象と時期を順に確認するのがポイントです。

OBD検査の対象と開始時期を先に確認

OBD検査は、車載コンピューターに残る故障の情報を使い、電子制御装置が保安基準に適合しているかを調べる車検の検査項目です。OBDは「車載式故障診断装置」の略称です。

国土交通省が示す対象の基準と、検査の開始日は次のとおりです。

区分対象となる新型車の基準車検での検査開始
国産車2021年10月1日以降に型式指定を受けた新型車2024年10月1日
輸入車2022年10月1日以降に型式指定を受けた新型車2025年10月1日

「型式指定」は、車の型式について国が基準への適合性を審査する制度です。ここで見る日付は、所有者が車を買った日や登録した日ではありません。2026年9月時点では、国産車・輸入車ともにOBD検査が始まっています。

OBD検査の対象は原則、国産車が2021年10月1日以降、輸入車が2022年10月1日以降に型式指定された新型車。検査開始はそれぞれ2024年10月1日と2025年10月1日。購入日や初度登録日だけでは判定できない。
図:国土交通省・自動車技術総合機構の資料を基にTRANS CAR作成

普通車や小型車だけでなく、軽自動車も条件を満たせば対象です。一方で、同じ時期に新車として買った車でも、以前から継続生産されている型式と、新しく型式指定された車では扱いが異なることがあります。車名だけの対象車リストより、手元の車検証で確かめてください。

自分の車を確認する3つの手順

1.車検証の備考欄を確認

車検証を用意し、備考欄の「OBD検査対象」という記載を探します。電子車検証でも、この対象の表示は券面で確認できます。

ただし、文字が見つからない、手元に古いコピーしかない、車の情報と書類が合っているか分からないときは、その場で対象外と決めず、最新の記録事項や整備工場で確認しましょう。

2.記録事項で検査開始日を確認

電子車検証と一緒に受け取った「自動車検査証記録事項」があれば、備考欄の「OBD検査対象車」と「OBD検査開始年月日」を確認します。電子車検証の券面を見ることと、ICタグに記録された詳しい情報を見ることは別です。

国土交通省の車検証記録例。券面の備考欄にはOBD検査対象、ICチップの読取情報にはOBD検査対象車とOBD検査開始年月日が記録される。
電子車検証の券面とIC情報の記載例。図中の開始日はすべての車に共通する日付ではありません。出典:国土交通省「OBD検査を実施するにあたって(整備事業者向け)」

紙の記録事項が手元になければ、国土交通省の車検証閲覧アプリで確認できます。対応するスマートフォンなどにアプリを入れ、券面のセキュリティコードを入力してICタグを読み取ります。オンラインの状態なら、車検証情報の表示に加えて「自動車検査証記録事項」をPDFで出力できます。

オフラインで読み取ったICタグ情報には、容量の関係ですべての備考が入っていない車両もあります。情報が足りないときはオンラインで確認するか、車検を依頼する工場に読み取りを相談してください。

3.型式一覧と整備工場で照合

書類で判断しにくい場合は、自動車技術総合機構(NALTEC)のOBD検査対象車型式一覧も確認先になります。車名だけではなく、車検証にある「型式」を照らし合わせます。一覧には時点があるため、掲載ページから最新の版を開いてください。

最終的に次の車検で必要かを確認する際は、工場へ車検証を提示し、型式・車台番号・初度登録年月(軽自動車は初度検査年月)・OBD検査開始年月日を見てもらうと話が進みます。工場側はOBD検査システムでも要否を確認できます。

なお、一般の所有者が使う「車検証閲覧アプリ」と、検査を行う事業者向けの「特定DTC照会アプリ」は別のものです。

OBD検査対象の確認手順。車検証の備考欄でOBD検査対象の記載を確認し、自動車検査証記録事項または車検証閲覧アプリでOBD検査開始年月日を確認する。不明な場合は型式と車台番号を整備工場に伝える。対象表示があっても、初度登録等からの期間により検査不要の場合がある。
図:国土交通省・自動車技術総合機構の資料を基にTRANS CAR作成

対象外の車と、対象車でも検査が不要な場合

車両の区分による対象外

国土交通省の現行案内では、大型特殊自動車、被牽引自動車、二輪自動車は対象から除かれています。また、並行輸入車と、輸入自動車特別取扱制度(PHP)による扱いを受けた車も対象外です。

つまり「輸入車だから全部対象」「新しい軽自動車なら全部対象」とは言えません。輸入方法や車両の区分が分からない場合も、販売店や工場に確認します。

検査開始日と初度登録からの期間

車検証に対象と書かれていても、次のいずれかに当たる間はOBD検査が不要です。

  • 型式指定の日から2年が経過していない。
  • 初度登録年月・初度検査年月の前月末日から10か月が経過していない。

実際の確認では、車検証に記録されたOBD検査開始年月日以降かと、初度登録等からの期間を満たすかを両方見ます。日数を購入日から自己計算する必要はありません。

国土交通省の例では、初度登録が2023年12月14日の場合、10か月の条件を満たすのは2024年10月1日以降です。その場合も、別に記録されているOBD検査開始年月日を満たしているかを確認します。

中古車購入や登録し直しの注意点

こんな場合確認すること
基準日より前からある車を、最近新車で購入した購入年で決めず、対象表記と型式を確認
OBD検査対象車を中古で購入した中古で買った日ではなく、元の初度登録等と検査開始日を確認
一時抹消した車を再登録する中古新規検査でもOBD検査が必要になる場合があるため、受検先へ確認

OBD検査が必要になるのは、通常の継続検査だけではありません。使用過程車の中古新規検査、中古車の予備検査、構造等変更検査も条件に応じて対象になります。一方、車検証の交付を受けたことがない新車の新規検査・予備検査では、受検日にかかわらず不要です。

OBD検査では何を見るのか――OBD点検との違い

検査では専用の診断機を車につなぎ、記録されている故障コードを読み取って判定します。判定に使われる「特定DTC」は、保安基準に適合しない故障として扱われるコードです。通常の車検項目に、この電子的な確認が加わります。

対象となるのは、自動ブレーキなどの運転支援装置や排ガス関係装置などです。

メーターの警告灯が消えていることだけでは、OBD検査に合格するとは判断できません。 目で見える表示と、車の中に残った故障情報は同じではないためです。

似た言葉に「OBD点検」がありますが、目的と対象が異なります。

呼び方位置づけ
OBD検査車検で、対象装置が保安基準に適合しているかを判定
OBD点検法定点検の一部として、車載式故障診断装置の診断結果を点検
OBD確認認証工場などが任意で行う、OBD検査と同等の適合確認

OBD点検は2021年10月1日に法定点検へ追加され、対象範囲もOBD検査とは違います。大型特殊・被牽引・二輪を除くOBD搭載車が対象です。「自分の車はOBD検査の対象外だから、OBDに関係する点検も不要」とは考えないでください。

不適合だったら、内容を確認して修理・再検査へ

OBD検査で不適合になった場合、国土交通省は、地方運輸局長などの認証を受けた整備工場で修理するよう案内しています。必要な修理をせず、そのまま車検に通すことはできません。

工場では不適合の内容を確認し、必要な修理・整備をしたうえで再度検査します。自工場で対応できない場合には、対応可能な工場への依頼などが必要になることもあります。

OBD検査で不適合となった場合は、結果を確認し、認証工場で修理・整備した後に再検査を受ける。検査、修理、再検査の費用は整備工場に確認する。
図:国土交通省・自動車技術総合機構の資料を基にTRANS CAR作成

所有者が確認しておきたいのは、次の点です。

  • どの内容で不適合になり、どの修理・整備が必要か。
  • その工場で対応できるか、別の工場への依頼が必要か。
  • 修理費用と再検査にかかる費用、完了の見込みはどうなるか。

故障コードが出た原因を確かめず、消去だけを依頼して済ませるのは避けましょう。一方で、国交省の判定フローには検査に伴って残るコードへの対応例もあります。コードが出たというだけで部品交換が必要と決めず、工場に結果と対応内容を説明してもらうことが大切です。

費用と、車検前に伝えておくこと

追加料金は見積もりで確認

整備工場でのOBD検査や、検査で見つかった故障の修理には費用がかかります。ただし、工場が設定する検査・診断作業の料金を「対象車なら全国一律でこの金額」とは言えません。

見積もりでは、OBD検査が基本料に含まれるか別料金か、修理が必要な場合は別途見積もりになるか、再検査の費用はどう扱うかを確認します。法定費用と車検基本料・整備費の違いを分けておけば、追加されている項目も確認しやすくなります。

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接続機器や警告灯の状態を共有

OBD検査では、運転席の下などにある診断用の接続口を使います。国土交通省は、その接続口を使うドライブレコーダーなどの機器を事前に外すよう案内しています。どれが該当するか、外してよいか分からない場合は、取り付けた工場や車検を依頼する工場へ相談してください。

警告灯が点いたことがある、現在点いている、最近電装品を取り付けたといった情報も、予約時に伝えておくと確認が進めやすくなります。車検直前まで待たず、書類と車の状態を共有しておきましょう。

すでに決まっていることと、今後の確認先

国産車・輸入車の開始時期や対象条件は、すでに実施されている制度です。一方、対象となる型式の一覧は更新されます。古い一覧に載っていないという理由だけで、最新の車を対象外と判断しないようにしてください。

また、通信障害や電力障害などで検査システムを使えない場合には、条件付きの特例措置があります。これは事業者が所定の条件や手順を確認する運用で、車に故障があっても無条件で合格にする制度ではありません。

現行資料から、古い車が年を重ねるだけで一斉に対象へ切り替わるとは言えません。将来の変更を先取りせず、車検時点の公式案内と車両情報で確認します。

まとめ:車検証の対象表示と開始日をセットで確認

最初に見るのは、車検証の「OBD検査対象」です。続いて、記録事項や閲覧アプリで「OBD検査開始年月日」を確認し、初度登録等からの期間も工場に見てもらいます。

対象なら、検査の料金と、不適合時の修理・再検査の扱いを見積もりで確認しておきましょう。購入年や車名だけで判断するより、手元の書類を使うほうが自分の車の確認につながります。

よくある質問

中古車を買ったばかりでもOBD検査は必要ですか?

必要になる場合があります。中古で購入した日ではなく、その車が対象車か、記録された検査開始日や初度登録等からの期間を満たすかで確認します。

軽自動車や電気自動車も対象ですか?

条件を満たせば対象です。軽自動車であることや、エンジンを搭載しないことだけを理由に対象外にはなりません。車検証の記載と型式を確認してください。

警告灯が点いていなければ合格しますか?

警告灯の状態だけでは判断できません。OBD検査では車両の故障情報を読み取り、特定DTCの有無などを判定します。不適合の場合は、結果に応じた整備と再検査が必要です。

更新履歴

  • 2026-09-29 初稿作成。国土交通省・自動車技術総合機構の現行資料で対象条件と確認方法を確認。
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